2011年3月の東日本大震災・福島第一原子力発電所災害以降、日本でもドイツのエネルギーシフトへの注目が高まっていますが、本質や全体像を把握せず、断片的な情報で感情的に賛否が語られることが多いのが現状です。そこで、（一社）クラブヴォーバンは（株）日本エネルギー機関、（一社）日本エネルギーパス協会とともに、日独のエネルギー需給の全体像及び独エネルギーシフトの全体像を踏まえてドイツで推進されている主力政策の効果を検討したところ、日本でも同様の政策で効果が得られることが分かりました。詳細なレポートはこのページ下部からご覧くださいませ。

ドイツではエネルギーシフトの主力政策である「再生可能エネルギー発電」「電気自動車の大々的な普及」「建物における暖房エネルギーの削減」の3つの対策の実施を続けると、2050年までにエネルギー消費量の半減が達成されます。

日本のエネルギー供給、消費の状況に、ドイツのエネルギーシフトで目指す政策目標値を組み込んだ時も同様に、上記の3つの対策に加えて「建物における給湯エネルギーの削減」を合わせると、2050年までにほぼエネルギー消費量の半減が見込まれることが分かりました。